こんにちは、TOSHI（@dropoutinvestor）です！

2024年からスタートした新NISA（少額投資非課税制度）をきっかけに投資を始めた方も多いのではないでしょうか。

実はNISAは2014年にスタートした制度です。著者は2017年からNISAを活用して投資をしてきました。

そこで本記事ではこのNISA制度が一体どれほどお得なのかその実績をご紹介していきます。

Contents
  1. NISAでどれだけ儲かったのか？
  2. 旧NISAの節税額はかなり大きい
  3. 新NISAを利用しない手はない
  4. まとめ

NISAでどれだけ儲かったのか？

NISAでどれだけ儲かったのか？結論として、NISAを活用することで28万円程度もお得に投資することができました。

値上がり益の節税額：228,756円

配当・分配金の節税額：54,683円

合計：283,439円

上記は2021年のNISA枠で投資した実績です。

2021年に購入した株式は2025年末に5年間の非課税期間が終了して特定口座へ移動されました。そして、そのタイミングで購入単価はリセットされました。

今後株価が上がったタイミングで売却すれば、新しい購入単価が適用されますので、支払う税金が少なく済みます。

例えば、以下のケースでは60万円分のみが値上がり益として課税されることになります。

2021年の購入金額（NISA開始時）：120万円

2025年末の評価額（NISA終了時）：240万円

売却時の評価額：300万円

つまり、5年間に上昇した120万円の値上がり益の税金を節税することができます。

一般NISAを選択

2023年までの旧NISAでは以下の「つみたてNISA」か「一般NISA」のどちらかの選択式になっていました。

 一般NISAつみたてNISA
非課税期間5年20年
非課税枠120万円/年40万円/年
対象商品上場株式、株式投資信託、ETF、REIT等一定の公募等株式投資信託（金融庁指定）

著者の場合は配当金生活の実現を目指していたことに加えて、年間120万円以上の投資資金を準備できたため、一般NISAを選択しました。

投資対象は米国高配当株ETF

2021年にNISA口座の120万円の投資枠で購入した銘柄は以下の通りです。

銘柄購入株数取得金額
HDV56583,128円
SPYD29,380円
VYM54604,800円

配当金を増やすために米国高配当株ETFとして人気のVYMやHDVを中心に購入しました。

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なお、120万円の非課税枠を使い切るために少しだけ投資信託も購入しましたが、数千円と少額であるため今回の算定には含めていません。

配当/値上がり益共に非課税

株式投資で得られる利益には主に配当金と値上がり益があります。

NISAを活用するとこの両方が非課税になります。

配当金の節税額

2021年から2025年末までの5年間で以下の分配金を受け取りました。

受け取った配当金：269,179円

非課税額：54,683円

その結果、本来支払うはずだった税金を5万円以上も節税することができました。

値上がり益

また、この5年間は米国株の株価が大きく上昇したのも特徴でした。

2021年の購入時からの損益は以下の通りです。

銘柄評価損益（円）評価損益（％）節税額（円）
HDV+495,432+84.96100,647
SPYD+4,324+46.10878
VYM+626,292+103.55127,231
合計+1,126,048+94.05228,756

特にVYMとHDVの値上り益が高い結果となりました。VYMは100％以上の損益でしたので、購入単価の2倍以上まで上昇しました。

旧NISAの節税額はかなり大きい

ここまでご紹介してきた節税額は2021年に買付した旧NISA口座での実績です。

以下に2020年までの節税額も含めた結果を示します。なお、2018年は「つみたてNISA」を選択したので非課税期間の終了はまだずっと先になります（非課税期間は20年）。

NISA口座での投資年配当金値上がり益
2017年4,894円110,638円
2019年52,975円144,184円
2020年72,790円314,547円
2021年54,683円228,756円
合計185,342円798,125円

2021年の4年分のNISA口座の節税額は合計で約98万円にもなります。

まだ2022年〜2023年の2年分が旧NISAで運用されていますから、よほどの大暴落が来ない限りは、合計100万円以上の節税になるはずです。

つまり、NISAを活用することにはかなりのインパクトがあるのです。

新NISAを利用しない手はない

旧NISAで大きく節税することができたのはある意味運がよかったと言わざるを得ません。

なぜなら、相場が悪ければ、5年後に購入単価よりも株価が低迷している可能性もあったからです。

この場合、特定口座への移動は移動時の株価で行われますので、購入単価よりも低い株価が新しい購入単価になってしまいます。

将来的に株価が上昇したとしても、新しい購入単価が基準になるため多くの税金を支払う必要が出てくるのです。

新NISAは充実した制度

しかし、新NISAではこの旧NISAの欠点が大きく改善されます。

なぜなら、非課税期間が恒久化されたからです。

 成長投資枠つみたて投資枠
年間投資枠360万円/年
240万円/年120万円/年
非課税期間無期限
最大利用可能額1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで）
開始時期2024年〜（恒久化）
対象商品株式・ETF・投資信託など一部の投資信託・ETF

その結果、5年ではなくもっと長期で投資ができますので、相場環境が悪くても株価の回復を待ってから売却することができます。

投資期間を十分確保できる方であれば、5年後に増えているか減っているか怯える必要はなくなったのです。

また、配当金に対する非課税のインパクトは5年の投資期間では5万円程度と大きくありませんでした。

しかし、非課税期間が恒久化されたため、今後は20年、30年と配当を非課税でもらい続けることができます。

値上がり益が期待できる銘柄へ投資して長期で運用するもよし、高配当株を保有して配当を非課税で貰い続けるもよし、様々な戦略を取ることができます。

まとめ

本記事では著者が旧NISAでどれだけ得をしたのかその実績をご紹介しました。

2021年に一般NISAで120万円の投資をした結果、5年後に約28万円もお得になりました。

2024年から始まった新NISAでは、非課税期間が恒久化されましたし、投資額も大幅に拡充されます。

非課税期間も投資枠も少ない旧NISAでこれだけ節税できたわけですから、新NISAのメリットはさらに大きいものになるでしょう。

投資をするなら新NISAの利用はマストと考えて行動していきましょう。

以上、ご参考になれば幸いです。