世の中では「投資なんて辞めておけ!」と言う方もいれば、私のように「投資は必要だ!」と主張する人もいます。
実際のところ投資は本当に必要なのでしょうか?それとも不要なのでしょうか?
高校中退投資家TOSHIは基本的に投資は必要との考えですが、当然ながら中には投資をしなくても良い方がいると考えています。
そこで本記事では投資が必要ない人はどんな方達なのか解説していきます。
投資が必要でない方はどんな人?
まず大前提として投資はほとんどの人に必要です。
特に日本のように毎月の給料が上がらず、増税でどんどん生活が苦しくなる環境下では、投資で副収入を得ることの重要性がますます高まっています。
一方で、以下のように投資に対する優先順位が低い方達がいるのも事実です。
- 老後を迎えている方々
- 稼ぐ能力が圧倒的に高い人
- 若くて可能性のある子供
以下では、なぜこれらの方々が投資が必須ではないのか、その理由を解説していきます。
老後を迎えている方々
すでに老後を迎えている方々は投資の優先順位は低いでしょう。
定年直後の方々ではなく70代や80代の方です。これらの方々は残りの寿命である10年程度をどうやって生活していくのかというステージになります。
投資の世界では20年以上の投資期間を確保して、長期で積み立てることが推奨されています。
70代以上の方々は若い時に老後資金として貯蓄したお金を使うステージにいます。
ここでお金を増やそうと投資を始めたとしても、期間が短ければ株価低迷期に入り資産を減らしてしまう可能性もあります。
ましてや今まで投資をされていなかった方が突然投資に手を出すのはお勧めできません。お金をそれなりに持っている投資初心者の高齢者は、銀行などから見れば格好の餌食だからです。
せっかく老後のために準備してきたお金です。もうゴールが見えている高齢の方々は、無理に投資せずにどんどん使っていきましょう。
稼ぐ能力が圧倒的に高い
次に稼ぐ能力がめちゃくちゃ高い方々です。例えば一流芸能人のような方です。
こういった方々はお金をどんどん使って様々な経験をしたほうが、更にお金を稼ぐことができます。なぜなら、それらの経験や勉強したことをお金を稼ぐことに繋げられるからです。
「お金を使って周りの人ができないような経験をいっぱいする」→「その経験で自分のスキルを高める」→「高めたスキルを使って更にお金を稼ぐ」、このような良い循環が生まれるのです。
一方で、凡人の場合はお金を使って経験をしてもうまくお金を稼ぐことに繋げられません。
結局高い費用だけ払って何も得られなかったという結果に陥ります。高額教材を購入したけど途中で挫折するような人達です。
したがって、稼ぐ能力が高く、高い結果を出している方は投資にお金を回すよりも自分自身に投資して稼ぐ能力を上げたほうが効率的なのです。
若くて可能性のある子供
中学生や高校生のような10代の若い方々も投資への優先度は低いでしょう。
確かに投資の世界では時間が物を言いますから、できるだけ早いうちから投資を始めたほうが有利です。
例えば、100万円を投資し、その後一切追加投資せずに年率5%で運用した場合、以下資産までお金を増やすことができます。
- 10年:1,647,010円
- 20年:2,712,641円
- 30年:4,467,745円
- 40年:7,358,418円
- 50年:12,119,384円
- 60年:19,960,740円
極端な話、子供が生まれてすぐに100万円を投資したら、後は放置しても老後2,000万円問題は解決する計算です。
時間にはこれだけの威力があるのです。
しかしながら、子供のときに経験したことや習得したことはその後死ぬまで長期間に及んで活用することができます。
ですから、子供のときに得た能力や経験は投資で得られるリターンを大きく上回る可能性があるのです。
実は私はお年玉をすべて貯金するような変わった子供でした。そしてそのお金は社会人になって両親にすべて渡しました。
でもよくよく考えるともっと色々な使いみちがあったのではないかと後悔しています。
例えば、子供のうちに短期で海外留学するとか、自分が興味を持った習い事をさせてもらうなのです。そのような経験から視野が広がり、セミリタイアなんか目指さずに現在楽しく仕事をしていたかもしれません。
ですから、まだまだ可能性がある子供に対して自由に使えるお金があるのであれば、子供の経験のために使ったほうがよいのです。
まとめ
本記事では投資を無理にする必要がない方々について解説しました。
もう使うステージに入っている高齢の方、稼ぐ能力がめちゃくちゃ高い一部のエリート層、そして若くてまだ可能性がたくさんある子どもです。
一方で、これらの方々を除く多くの層は投資を避けることはできないでしょう。
少子高齢化もあって今後ますます財政状況は厳しくなっていきます。上記に該当しない方は投資に対する最低限の知識を学ぶ必要があるでしょう。
以上、ご参考になれば幸いです。