こんにちは、TOSHI（@dropoutinvestor）です！
2024年から新NISA（少額投資非課税制度）がスタートしましたね。
この新NISAをきっかけに投資を始めようと考えている方も多いのではないでしょうか。
一方で、実はNISAは2014年にスタートした制度です。著者は2017年からNISA（以下旧NISA）を活用して投資をしてきました。
そこで本記事ではこのNISA制度が一体どれほどお得なのかその実績をご紹介していきます。
2019年に旧NISAで投資した結果、20万円程度も節税することができました。
NISAでどれだけ儲かったのか？
結論として、NISAを活用することで約20万円もお得に投資をすることができました。
値上がり益の節税額：144,184円
配当・分配金の節税額：52,975円
合計：197,159円
上記は2019年のNISA枠を活用して投資した実績です。
2019年に購入した株式は2023年末に5年間の非課税期間が終了して特定口座へと移動されました。
そのタイミングで購入単価はリセットされました。今後株価が上がったタイミングで売却すれば新しい購入単価が適用されますので、支払う税金が少なく済みます。
例えば、以下のケースでは60万円分のみが値上がり益として課税されることになります。
2019年の購入金額：120万円
2023年末の評価額：240万円
売却時：300万円
つまり、5年間の間に上昇した120万円の値上がり益に関わる税金を節税することができます。
一般NISAを選択
旧NISAでは以下の「つみたてNISA」か「一般NISA」のどちらかの選択式になっていました。
| 一般NISA | つみたてNISA | |
|---|---|---|
| 非課税期間 | 5年 | 20年 |
| 非課税枠 | 120万円/年 | 40万円/年 |
| 対象商品 | 上場株式、株式投資信託、ETF、REIT等 | 一定の公募等株式投資信託（金融庁指定） |
著者の場合は配当金生活の実現を目指していたことに加えて、年間120万円以上の投資資金を準備できたため、一般NISAを選択しました。
投資対象は米国高配当株ETF
2019年に120万円のNISA枠で購入した銘柄は以下の通りです。
| 銘柄 | 購入株数 | 取得金額（円） |
|---|---|---|
| SPYD | 109 | 458,781円 |
| VYM | 81 | 739,206円 |
受け取る配当金を増やすために米国高配当株ETFと人気のVYMやSPYDを中心に購入しました。
なお、120万円の非課税枠を使い切るために2,000円程度投資信託も購入しましたが、数千円と少額であるため今回の算定には含めていません。
配当/値上がり益共に非課税
株式投資で得られる利益には主に配当金と値上がり益があります。
NISAを活用するとこの両方が非課税になります。
配当金の節税額
2019年から2023年末までの5年の間に以下の分配金を受け取りました。
受け取った配当金：260,769円
非課税額：52,975円
その結果、本来支払うはずだった税金を5万円以上も節税することができました。
値上がり益
また、この5年間は米国株の株価が大きく上昇したのも特徴でした。
2019年の購入時からの損益は以下の通りです。
| 銘柄 | 評価損益（円） | 評価損益（％） | 節税額（円） |
|---|---|---|---|
| SPYD | +155,216円 | +33.83% | 31,532円 |
| VYM | +554,526円 | +75.02% | 112,652円 |
| 合計 | +709,742円 | +59.24% | 144,184円 |
特にVYMの値上がり益が大きく、75％増と評価損益が大きく上昇しました。
これはある意味ラッキーでもありました。
VYMの株価上昇はドルでは35％程度でした。一方で、2019年の購入時よりも2023年末は円安であったため、円貨の評価損益では70％以上もプラスになったのです。
通常は評価益に対して約20％の税金を払わなければいけません。したがって、15万円程度も節税できたと考えられるのです。
旧NISAの節税額はかなり大きい
ここまでご紹介してきた節税額は2019年に買付した旧NISA口座での実績です。
2017年に購入した120万円分は2021年にすでに特定口座に移動されています。この際は約13万円ほど節税できた計算でした。
2018年は「つみたてNISA」を選択したので非課税期間の終了はまだずっと先になります（非課税期間は20年後）。
一方で、2024年末には2020年に投資した株が非課税期間を迎えるので、相場環境が悪くなければ同程度の節税が期待できるでしょう。
1年の非課税枠で数十万円程度を節税できたわけですから、5年分の非課税枠では百万円程度の節税効果が出てきます。
つまり、NISAを活用することにはかなりのインパクトがあるのです。
新NISAを利用しない手はない
旧NISAで大きく節税することができたのはある意味運がよかったと言わざるを得ません。
なぜなら、相場が悪ければ5年後に購入単価よりも株価が低迷している可能性もあったからです。
この場合、特定口座への移動は移動時の株価で行われますので、購入単価よりも低い株価が新しい購入単価になってしまいます。
将来的に株価が上昇したとしても、新しい購入単価が基準になるため多くの税金を支払う必要が出てくるのです。
新NISAは充実した制度
しかし、新NISAではこの旧NISAの欠点が大きく改善されます。
なぜなら、非課税期間が恒久化されたからです。
| 成長投資枠 | つみたて投資枠 | |
|---|---|---|
| 年間投資枠 | 360万円/年 | |
| 240万円/年 | 120万円/年 | |
| 非課税期間 | 無期限 | |
| 最大利用可能額 | 1,800万円（成長投資枠は1,200万円まで） | |
| 開始時期 | 2024年〜（恒久化） | |
| 対象商品 | 株式・ETF・投資信託など | 一部の投資信託・ETF |
その結果、5年ではなくもっと長期で投資ができますので、相場環境が悪くても株価の回復を待ってから売却することができます。
投資期間を十分確保できる方であれば、5年後に増えているか減っているか怯える必要がなくなったのです。
また、配当金に対する非課税のインパクトは5年の投資期間では5万円程度とあまり大きくありませんでした。
しかし、非課税期間が恒久化されたため、今後は20年、30年と配当を非課税でもらい続けることができます。
値上がり益が期待できる銘柄へ投資して長期で運用するのもよし、高配当株を保有して配当を非課税で貰い続けることもよいでしょう。
まとめ
本記事では著者が旧NISAでどれだけ得をしたのかその実績をご紹介しました。
2019年に一般NISAを活用した結果、5年後に約20万円もお得になった計算です。
2024年末には2020年に投資した分も非課税枠の終了を迎えます。ここでも同程度の節税が期待できる可能性が高いでしょう。
今年から始まる新NISAでは、非課税期間が恒久化されるし、投資額も大幅に拡充されます。
非課税期間も投資枠も少ない旧NISAでこれだけ節税できたわけですから、新NISAのメリットはさらに大きいものになるでしょう。
投資をするなら新NISAの利用はマストと考えて行動していきましょう。
以上、ご参考になれば幸いです。
