投資・資産形成

投資で手元に現金を残しておく必要はほとんどない?

投資の悩みの1つにどれくらいの現金を手元に残しておくかというものがあります。

資産形成を始めればできるだけ投資にお金を回して資産を増やしたいと考えるものです。

これはあくまで高校中退投資家TOSHIの意見ではあるものの、独身会社員で100%インデックス投資をしているのなら、手持ちの現金はほぼ要らないでしょう。

本記事ではなぜほぼ現金がいらないのかその理由を解説していきます。

ほぼ100%の資金を投資へ回しても問題ない?

以下の条件を満たしている人であれば、資産のほぼ100%を全力投球で投資へ回しても問題ないと考えます。

  • 投資手法はインデックス投資一択
  • 独身などで扶養家族がいない
  • 会社員である程度安定的な収入がある

インデックス投資とは日経平均やニューヨークダウなどの指数に連動する投資成果を目指す手法です。

一般的には投資信託などを毎月数万円などの形でコツコツと投資していくスタイルです。

長年資産形成をすれば生活スタイルが確立される!

投資を始めると投資の種銭の確保のために支出のコントロールに着手します。

特に独身で自分の裁量で生活費をコントロールできる方であれば、数年も経てば毎月の生活費はほぼ一定額へと落ち着くはずです。

そういう状態になると、収入と支出の差額を投資に回す流れが完成します。

収入ー支出ー投資額=ほぼ0円

高校中退投資家TOSHIの場合は月の生活費は15万円弱程度です。給料が入ってくるとこの生活費を差し引いたすべてを証券口座へ移動しています。

給与が振り込まれる口座に残しておく現金は100万円と決めていますが、毎月上記の手続きをしていて100万円を下回ったことはほぼありません。もうかれこれ5年以上こんな生活です。

生活スタイルが完成すると支出はほぼ一定額に安定しますから、「収入ー支出ー毎月の投資額=0円」が大きく崩れることはないのです。

不測の事態でも思った以上にお金はかからない

よく不測の事態を想定して一定額の現金を保有しておくべきだと言います。

例えば、給料の6ヶ月〜2年分などです。

不測の事態の代表的な例として、病気や事故などで医療費がかかるケースが挙げられるでしょう。

しかし、日本には「高額療養費制度」というものがあって、医療費の自己負担には上限額が存在します。例えば、100万円/月の医療費がかかったとしても、一般的な年収の方であれば自己負担額は8万円程度です。

もちろん、還付されるまでに時間がかかるので、先に支払う必要はあります。しかし、このような場合にも「高額医療費貸付制度」という無利子の貸付制度があるのです。

このようなことを考えれば、数百万円などの現金を保有しておかなくても何とかなることが分かります。

会社をやめる場合は準備すればよい

また、会社を辞めて無職になった場合を想定してお金を確保しておくべきだという意見もあります。

しかし、会社都合であれば早い段階から失業給付金をもらうことができます。

また、自己都合で会社を辞める場合は事前に退職を検討しているはずです。退職を決めてからは投資額を抑えるなどして、少し現金を厚めに残しておけばよいだけです。

インデックス投資は淡々と続けるべき!

また、暴落に備えて待機資金を準備しておくべきだという意見もあります。

しかし、これもインデックス投資一本の方には無縁の話です。

インデックス投資をしているのなら、毎月淡々と同じ金額を購入し続けるだけです。なぜなら、株価の変動を予測することなんて無理だからです。

したがって、インデックス投資家にとっては「暴落に備えて現金を厚めにしておこう」という話にはなりません。

まとめ

本記事では投資で現金をほとんど保有する必要がない理由を解説しました。

独身で自分の支出がコントロールでき、かつインデックス投資一本の方であれば、現金なんて数十万円レベルでも何とかなってしまうでしょう。

特に投資歴が長い方であれば自分の生活スタイルを確立されているはずです。資金ショートなどの問題が起きることはまずないでしょう。

「現金を50万円程度残してあとは投資へ全力投球」なんてこともやろうと思えばできてしまうのです。

以上、ご参考になれば幸いです。

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