【高配当株投資】高い配当利回りが魅力の日経高配当株50ETF！

日本の高配当株へ分散投資ができる「日経高配当株50ETF」をご存知でしょうか？

高校中退投資家Toshiは個別株の才能がないため、1つの商品で複数の銘柄へ分散投資ができるETF（上場投資信託）を投資対象のメインにしています。

米国高配当株ETFにはVYM、HDV、SPYDなどの優良商品があります。一方で、日本の高配当株ETFにはこれと言ったものがなく、何かよいETFはないかと探していました。そんな中たどり着いたのが「日経高配当株50ETF」です。

本記事では「日経高配当50ETF」の基本情報や配当利回りなどについてご紹介します。

「日経高配当50ETF」への投資には注意すべき点もありますが、それなりの配当利回りがありますので購入を検討してもよいでしょう。

「日経高配当株50ETF」の魅力は高い配当利回り

「日経高配当株50ETF」はその名の通り、日経平均を構成する銘柄の中から予想配当利回りの高い50銘柄へ投資するETFです。

信託報酬は税抜年0.28％と少し高めな印象です。米国高配当ETFは信託報酬が0.1%を切るレベルであるため、少し高く感じてしまいます。

他にもいくつか日本の高配当株へ投資するETFはあるのですが、信託報酬や配当利回りを考えると、この「日経高配当株ETF50」が第1候補になるでしょう。

上位銘柄

「日経高配当株50ETF」の上位銘柄を下表にまとめます。

日本郵船や銀行株などの景気敏感株が上位を占めています。また、上位10銘柄で約35％を占めていますので、特に不景気には株価を大きく落とす可能性があります。

No.	銘柄	割合
1	日本たばこ産業	3.9%
2	三井住友フィナンシャルグループ	3.9%
3	みずほフィナンシャルグループ	3.7%
4	日本郵政	3.7%
5	武田薬品工業	3.5%
6	ソフトバンク	3.3%
7	商船三井	3.2%
8	日本製鉄	3.2%
9	JFEホールディングス	3.1%
10	住友商事	3.1%

注：2022年11月末時点

株価の推移

2017年の設定以来の株価推移を以下に示します。

出典: Yahoo finance

コロナショックで株価は大きく下落しましたが、その後徐々に株価は回復して、2023年時点ではコロナショック前の株価を超える水準になりました。

2022年は米国株の株価は下落傾向でしたが、「日経高配当50ETF」は善戦していると言えるでしょう。

配当利回り

高配当株へ投資する際に重要な指標になるのが「配当利回り」です。

2023年1月時点の株価と2022年の年間配当を基に計算すると以下の通りです。

約5％と高い配当利回りになっています。配当金には通常約20％の税金がかかりますが、税引き後でも４％近い利回りを確保できています。

配当金の推移

日経高配当株50ETFの2018年〜2022年の年間配当金の推移を示します。

2020年はコロナショックの影響もあり大きく減配しましたが、2021年にすぐに回復し、2022年は過去を大きく上回る年間配当金になりました。

配当は1月、4月、7月、10月の年間4回受けとることができます。設定から2023年1月までの四半期ごとの配当金推移を以下に示します。

	1月	4月	7月	10月	合計
2017年	–	443円	62円	477円	981円
2018年	74円	558円	74円	544円	1,250円
2019年	90円	604円	73円	572円	1,339円
2020年	103円	569円	21円	465円	1,158円
2021年	105円	587円	100円	616円	1,408円
2022年	107円	918円	177円	940円	2,142円
2023年	145円	–	–	–	–

出典：野村アセットマネジメントHPを参考に作成。

どの月も順調に配当金が増配されてきていることが分かります。

「日経高配当株ETF50」は購入すべき？

日経高配当株ETF50は株価の上昇がイマイチなことや運用期間が短いことには不安もあります。

一方で、高校中退投資家Toshiは下記理由から少額であれば購入を検討してもよいのではないかと考えています。

高い配当利回りが期待できる

税引き後で3％以上の配当利回りが期待できます。

株価の大幅な上昇は見込めませんが、コンスタントに3％の配当をもらい続けるのなら、配当金生活との相性も悪くないでしょう。

加えて、景気敏感株を多く含むこともあり、暴落時には大きく株価が下落する可能性があります。このような暴落時にスポット購入し、配当をもらいながら株価の回復を待つという戦法も使えるのではないでしょうか。

配当控除が使える

米国高配当株ETFであれば、高い配当利回りだけでなく株価上昇も期待できます。

しかし、米国株には「二重課税」の問題があります。米国で10％の税金が差し引かれた後に日本の税金が引かれるため、約72％程度しか配当を受け取ることができません。

一方で、日本株であれば日本の約20％の税金しか差し引かれませんので、約80％の配当を受け取ることができます。

加えて、日本株の配当金には「配当控除」が使えます。

配当金生活への近道！「配当控除」を徹底解説「配当控除」は所得税を抑える上で強力な武器になります。一方で、この「配当控除」の概要や仕組みをしっかり理解されている方は少ないのではないでしょうか。本記事では、「配当控除」の概要を説明するとともに、配当金生活での活用について検討します。配当金生活を目指している方や「配当控除」に興味がある方は是非ご覧ください。...

「配当控除」を使うことによって、所得税を大幅に軽減できる可能性があります。したがって、配当金生活を検討されているのなら、税制優遇のある日本株へも投資しておきたいところです。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

日本の高配当株へ投資ができる「日経高配当株ETF50」をご紹介しました。

景気敏感株が多いことや株価の上昇があまり期待できない点はマイナスですが、ある程度の配当利回りを期待できます。

また、税制だけを考えれば米国株よりも日本株に大きなメリットがあります。暴落した際にスポット購入するのであれば、活用の余地もあるETFではないでしょうか。

以上、ご参考になれば幸いです。