S&P500へ投資できる国内ETF(上場投資信託)があるのをご存知でしょうか?
S&P500指数へ投資するなら、まず第一候補に挙がるのが「投資信託」です。そして、高校中退投資家TOSHIのようなマニアックな方であれば、米国市場で直接「米国ETF」を買付しているかもしれません。
一方で、S&P500指数へ投資する国内ETFを活用するのも選択肢の1つになりえます。
本記事ではS&P500指数へ投資できる国内ETF、特に「iシェアーズS&P500米国株ETF (1655)」の魅力についてご紹介していきます。投資信託と米国ETFのいいとこ取りができる魅力的な銘柄です。
S&P500指数へ投資できる国内ETF!
結論として、国内ETFを活用してS&P500指数へ投資することはお勧めできます。
なぜなら、米国ETFで発生する手数料や税金面でのデメリットがないし、指値での注文など投資信託にはないメリットも兼ね備えているからです。
S&P500指数へ投資する国内ETFはいくつかありますが、その中でも「iシェアーズS&P500米国株ETF (1655)」が個人的にイチオシの銘柄です。
どんな国内ETFがあるのか?
まずはS&P500指数へ投資する代表的な国内ETFをまとめます。
コード | 1655 | 2558 | 2633 |
---|---|---|---|
名称 | iシェアーズS&P500米国株ETF | MAXIS米国株式(S&P500)上場投信 | NEXT FUNDS S&P500指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信 |
設定日 | 2017年9月27日 | 2020年1月9日 | 2021年3月31日 |
最低取引金額 | 3,624円 | 14,414円 | 23,370円 |
信託報酬 | 0.070%程度 | 0.077%程度 | 0.077%程度 |
純資産額 | 約460億円 | 約389億円 | 約61億円 |
注:2023年1月20日時点の情報を基に作成
投資対象はどれもS&P500指数ですから中身はほぼ一緒です。そうなると実績や手数料、純資産額などで投資銘柄を選定することになるでしょう。
3つの銘柄の中では、最低取引額が安く投資がしやすく、また純資産額が最も多い1655がおすすめです。
そこで以下では1655を例に挙げて、S&P500指数の投資で国内ETFを活用するメリットについてご紹介していきます。
国内ETF(1655)への投資はなぜ魅力的なのか?
1655を購入するメリットはズバリ「圧倒的に楽」であることと「株と同じように売買できる」点です。
高校中退投資家TOSHIは投資信託も米国ETFも保有していますが、以下に示すような観点から1655のような国内ETFへの投資に魅力を感じています。
- 円で少額から購入できる
- 手数料が安い
- 二重課税への対応
- 株と同じように扱える
円で少額から購入できる
米国ETFと比較して1655には円で少額から購入できるというメリットがあります。
S&P500指数へ投資する米国ETFの1株あたりの価格は以下の通りです。
VOO:363.71ドル/株
IVV:397.70ドル/株
SPY:395.88ドル/株
注:2023年1月20日時点の株価
このように1株あたりの株価はどれも400ドル程度とかなり高いです。1ドル130円で計算すれば、最低取引金額が5万円程度と高額になります。
一方で、1655であれば4,000円弱から購入することができます。最低取引金額が低いので、ご自身の資産状況に応じて柔軟に投資額を調整することができます。
手数料が安い
そして国内ETFであれば各種手数料が安いというメリットもあります。
例えば、SBI証券では日本株は1日100万円以内の取引であれば売買手数料は無料です。また、今年中に100万円を超える取引も無料にする方針を打ち出しています。
つまり、高額な取引でも手数料が発生しないのです。
米国ETFの場合、SBI証券や楽天証券であればVOOなどの購入手数料は無料のケースもあります。しかし、これは購入手数料だけで、売却時には手数料が発生します。ここは見落としがちな点です。
また、最近の投資信託は信託報酬が安いものが多数出てきていますが、隠れコストと言われる費用(売買委託手数料や監査費用など)があります。
これらを加味すると国内ETFの手数料が最も安くなる可能性が高いのです。
二重課税への対応
そして二重課税の手続きを自動で対応してくれる点もメリットの1つです。
S&P500は米国の企業群への投資ですから、分配金を受け取ると米国の税金を支払う必要があります。
具体的には米国の税金10%が先に引かれるため、以下のように30%近い税金を払う必要があります。
1万円の配当金を受け取った場合
米国の税金:10,000円 × 10% = 1,000円
日本の税金:(10,000円 − 1,000円) × 20.315% = 1,828円
合計:1,000円+1,828円 = 2,828円
個人がこの二重課税を是正するためには確定申告が必要です。会社員の方であれば本来不要である確定申告をする手間が増えるのです。
加えて、この手続は個人の所得に応じて還付される金額が決まります。特にリタイアした後は所得がほぼなくなるので、二重課税分を取り戻すことが困難になります。ここが米国ETFへ投資するデメリットです。
一方で、1655のような銘柄では自動でこの二重課税の手続をしてくれます。しかも個人の所得の大小は関係ありません。
このように税金面でも国内ETFへの投資はメリットがあるのです。
株と同じように扱える
指値注文や分配金の受け取りなど株と同じように扱える点も大きなメリットです。
今までご紹介してきた国内ETFのメリットは投資信託には当てはまらないケースもあります。例えば、投資信託は100円から投資できますので、少額からの投資は国内ETFよりも投資信託の方が有利だからです。
一方で、投資信託では指値注文はできません。暴落時にタイムリーに売買できることは投資の中上級者にとってはメリットになるでしょう。
また、投資信託は分配金が無配の銘柄が多いです。1655では年2回の分配金を受け取ることができますので、投資のモチベーションの維持に有効です。
まとめ
本記事ではS&P500へ投資する国内ETFである1655をご紹介しました。
1655のような国内ETFは少額から投資ができ、手数料や税金面でもメリットがあります。
現在の主流は投資信託や米国ETFですが、間違いなく国内ETFも投資対象として選択肢に入ってくるはずです。
分配金の受け取りは投資継続のモチベーションになりますから、特に投資信託の積立に飽きた方には1655のような国内ETFがお勧めです。
以上、ご参考になれば幸いです。
全世界株への投資が好みであれば2559という国内ETFもあります。