投資・資産形成

米国ETFを一般NISAで購入するメリット/デメリット

米国の資産運用会社は信託報酬が安い優良商品を多数販売しています。例えば、世界全体へ投資できるバンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)やアメリカ全体へ投資できるバンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)はその代表例であり、日本でも人気の商品です。

皆さんの中にはNISAを活用して、上記のような米国ETFを購入してみたいと考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

実は高校中退投資家Toshiも「一般NISA」を活用して米国ETFを購入しています。本記事は私の経験も交えて、「一般NISA」で米国ETFを購入するメリットやデメリットについてご紹介します。

NISAで米国ETFの購入を検討されている方は是非ご覧ください。

「一般NISA」はほとんどの商品が購入可能!

NISAはイギリスのISA(Individual Savings Account)をモデルにした制度で「少額投資非課税制度」のことを言います。

NISAで購入した投資商品の売却益や配当金は、決められた期間内であれば非課税になります。とてもお得な制度ですから、投資をされているならぜひ活用したい制度です。

基本的にはNISAの中に「一般NISA」と「つみたてNISA」の2つがあり、どちらかを選択して利用することになります。2つのNISAの違いについては下記記事をご覧ください。

一般NISAで米国ETFを購入高校中退投資家はNISA制度を活用しています。一般的にはつみたてNISAの方がよいとの意見もありますが、私の場合は一般NISAで米国ET...

なお、米国ETFは「一般NISA」でしか購入することができません。以下では「一般NISA」を想定して説明したいと思います。

一般NISAの概要

  • 非課税期間:5年間
  • 非課税枠:120万円
  • 対象商品:上場株式、株式投資信託、ETF、REIT等

「一般NISA」では年間120万円までの投資にかかる売却益や配当金が非課税です。購入できる商品は幅広く、米国ETFを含む海外の株式も購入可能です。

米国ETFを一般NISAで購入するメリット!

 それでは「一般NISA」を活用して米国ETFを購入するメリットを考察していきましょう。

買付手数料が無料

NISAで購入した商品の買付手数料は無料というメリットがあります。

一般的に、特定口座等で米国ETFを購入した場合、購入手数料を支払う必要があります。SBI証券や楽天証券といった大手ネット証券では、「約定金額×0.45%」の手数料が基本です。ただし、実際には税金がかかりますので0.49%です。

なお、上限手数料は20ドルに設定されています。1回の購入で大体4,500ドル以上を購入すると通常よりも手数料を安く抑えられます。しかし、NISAの非課税枠は120万円ですから、1回の購入で50万円近く株を購入する方はまれかもしれません。

それでは、NISA口座を活用することで、どの程度手数料を抑えることができるか考えてみましょう。例えば、1ドル100円と仮定して、毎月1,000ドルずつ米国ETFを購入する例を考えます。

1,000ドル✖️0.495%✖️12ヶ月=59.4ドル

上式の通り、約6,000円の購入手数料を節約することができます。メリットというほど大きな金額ではないかもしれません。

ただし、ネット証券大手では一部の米国ETFにおいては買付手数料は無料です。したがって、それらの商品をNISAで購入してもこのメリットを得ることはできません。

参考にSBI証券と楽天証券の無料ETFを紹介します。

SBI証券の無料ETF一覧(2020年8月9日時点)

  • バンガード トータル ワールド ストックETF(VT)
  • バンガード S&P 500 ETF(VOO)
  • バンガード トータルストックマーケットETF(VTI)
  • iシェアーズ S&P 500 ETF(IVV)
  • SPDR S&P 500 ETF トラスト(SPY)
  • ウィズダムツリー インド株収益ファンド(EPI)
  • ウィズダムツリー米国株高配当ファンド(DHS)
  • ウィズダムツリー米国大型株配当ファンド(DLN)
  • ウィズダムツリー米国株クオリティ配当成長(DGRW)

楽天証券の無料ETF一覧(2020年8月9日時点)

  • バンガード トータル ワールド ストックETF(VT)
  • バンガード S&P 500 ETF(VOO)
  • バンガード トータルストックマーケットETF(VTI)
  • SPDR S&P 500 ETF(SPY)
  • SPDR ダウ・ジョーンズ REIT ETF(RWR)
  • SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト(GLDM)
  • GS データイノベーションETF(GDAT)
  • GS ヘルスケアイノベーションETF(GDNA)
  • GS 金融イノベーションETF(GFIN)

配当金が非課税

配当金の税金(日本)を支払う必要がないというメリットです。

米国ETFは通常年に数回程度配当を出します。しかし、米国株の税金は二重課税の関係で非常に不利です。

我々が受領できる配当金は下式の通り約72%しかありません。まずアメリカ側の税金が10%引かれ、この10%の税金が引かれた後に、今度は日本の税金が20.315%引かれるためです。

(1-10%)x(1-20.315%)=71.7165%

一方で、一般NISAを活用すれば5年間の間、配当金にかかる日本の税金を0%にすることができます。

(1-10%)=90%

残念ながら米国の税金10%は免除されませんが、それでも18%程度の税金を節約できます。

それでは、5年間でどの程度お得になるのか計算してみましょう。米国ETFの配当利回りを3%と仮定し、NISA口座及び特定口座で配当金を受領した場合の計算式です。

特定口座:120万円✖️3%✖️71.7165%=25,818円

NISA口座:120万円✖️3%✖️90%=32,400円

NISA口座➖特定口座:(32,400円➖25,818円)✖️5年=32,910円

5年間で約3.3万円がお得になります。それほど大きくないと思われるかもしれませんが、NISAには毎年120万円の枠がありますので、例えば3年購入を続ければ約10万円お得になります。

もちろん5年経過時に購入時の株価より高くなっていれば、その分の税金も払う必要がないためさらにお得です。

米国ETFをNISAで購入するデメリット!

一方で米国ETFをNISAで購入する際に気をつけなければいけないこともあります。

暴落の恐れ

これはNISA制度の欠点ではありますが、5年後に運悪く暴落してしまい、購入した単価よりも下がってしまうと損をする可能性が高くなります。

例えば、1万円で購入した株が5年後に暴落して8,000円になったとします。NISAの非課税制度期間が終わると特定口座へ移されるのですが、基準単価は1万円ではなく暴落時の単価である8,000円になってしまいます。

仮に将来9,000円で売却しようとしたときに、1万円で購入したにも関わらず、1,000円分に対して値上がり益を支払う必要が出てくるのです。

外国税額控除が適用されない

配当金の税金で説明した通り、米国ETFの配当金はアメリカで課税されて、さらに日本でも課税されます。これを二重課税と言いますが、確定申告をすることで支払った税金の一部を取り戻すことができます。

しかし、NISA口座で保有する米国ETFに対しては、「日本の税金が0%だから二重課税ではない」との解釈で、外国税額控除が適用されません。

微妙に端数が余る

米国ETFや株をNISAで購入すると、120万円の投資枠ぴったしに購入するのはほぼ無理です。

例えば、120万円のNISA枠のうち119万5千円を使用したとします。もし仮に購入したい株が7,000円だった場合、5,000円しか枠が残っていないので購入することができません。

全ての非課税枠を使い切るためには、最後の端数分を投資信託などを購入して調整する必要があります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

米国ETFをNISAで購入するメリットやデメリットについて説明しました。高校中退投資家は配当金を得るために、一般NISAを活用して米国の高配当ETFを購入しています。

手数料や税金面のメリットをどう捉えるかがポイントだと思います。米国ETFには優良商品が多数あり将来の値上がり益も狙えることから、個人的には一般NISAで米国ETFを購入することはお勧めできます。

なお、どのような商品を購入しようか悩んでいる方は下記記事も参考にしていただければ幸いです。私が一般NISAで購入している商品です。

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以上ご参考になれば幸いです。

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